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zoom RSS 世界標準としてのビッグマックとトールラテ、そして購買力平価

<<   作成日時 : 2014/01/25 00:40   >>

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世界のどの都市に行っても、マクドナルドはビッグマックを、スターバックスはトールラテを提供し、その食品の大きさと品質はほぼ一定である。同じ商品であれば同じ価値を持つというのが経済学の基本的な考え方で、これを一物一価の法則という。すなわち、世界のどの都市のビッグマックもその価格をドルに換算すると同じ金額となり、トールラテも同様に同じ金額になるという具合である。ビッグマック指数の概要は下に示した「購買力平価とビッグマック指数」の原本に図入りで示されている。詳細な内容はそちらを参考にしていただければと思う。

ビッグマック指数とトールラテ指数の間に相関関係があるかを確認してみた。用いたデータは2013年のもので、さらに補足として2013年7月時点のビッグマック指数のデータも示した。さらに、2013年のビッグマック指数とトールラテ指数の関係を作図すると正の相関が得られた。共に指数としての意味を持っているものと考えられる。

さて、補足として、次の項目に飛べるようにしている。
 購買力平価  一物一価の法則  
 マクドナルド  ビッグマック  ビッグマック指数
 スターバックス  トールラテ  トールラテ指数 


昨日の日本経済新聞に、マクドナルドとスターバックスに関する記事があったので、ここにその内容を示しておいた。世界企業の戦略を知る一端になればと思ったからである。




日本経済新聞 1月24日より

スターバックスコーヒージャパン  上陸18年、外食で利益首位へ
女性客を囲い込み その原動力となっているのは口コミ  
スマートフォンで好感度を発信
広告販促費は年13億円とマクドナルドの10分の1
売上高経常利益率は9.2%、マクドナルドは4%程度

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内容説明

3社で社長を務め、V字回復、最高売上を達成したプロ経営者の「超実践的」な経営の教科書。

目次

1 会社は何のために存在するのか?―すべての「経営者」が最初に考えるべきこと
2 社長が人事を見ているか?―経営で一番大切なこと
3 数字と現場の声をどれだけ聞けるか?―「予測力」は最大の武器
4 経営がうまくいかない理由は、どこにあるのか?―「事実」を正しく見抜く
5 どうすれば、従業員はやる気になるのか?―「人」は大きく変わる
6 無駄なコストが減らせない原因は何か?―意外な盲点が潜んでいる
7 それは本当に「いい経営」か?―長期で評価される経営者になれ

著者紹介

岩田松雄[イワタマツオ]
リーダーシップコンサルティング代表。元スターバックスコーヒージャパン代表取締役最高経営責任者。1958年生まれ。大阪大学経済学部を卒業後、1982年に日産自動車入社。製造現場、セールスマンから財務に至るまで幅広く経験し、社内留学先のUCLAビジネススクールにて経営理論を学ぶ。帰国後は、外資系コンサルティング会社、日本コカ・コーラビバレッジサービス常務執行役員を経て、2000年ゲーム会社アトラスの代表取締役に就任。3期連続赤字だった同社を再生。2005年、インフォレスト代表取締役として4年間で売上倍増。2009年、スターバックス コーヒージャパンのCEOに就任(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)




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FFG Monthly Survey Vol.43 (2011年12月) からの引用

購買力平価とビッグマック指数  〜身近な商品から為替相場を考える〜


購買力平価とは

 一般的に、モノやサービスの価格は、それらの取引が自由に行える市場においては、国が異なったとしても同じ商品の価格は1つに決まる、とされている(一物一価の法則)。この一物一価の法則が成立つ場合、国内外どちらにおいても、同じ商品は同じ価格として取引が行われることから、2国間の為替相場はそれぞれ同じ商品を同じ価格にするような動きを見せて均衡していく。このような為替レートを「購買力平価」としている。


ビッグマック指数

 経済指標に使用されている代表的な商品として、マクドナルドの「ビッグマック」がある。マクドナルドは世界119ヵ国に3万3千店以上を出店している、言わずと知れた世界最大のハンバーガーチェーンであるが、そのマクドナルドの看板メニューである「ビッグマック」の価格が世界各国の経済力を測る指数「ビッグマック指数」として使用されているのである。

 ビッグマックは、世界中の店舗でほぼ同じサイズ・同じ品質のものが販売されているが、その価格は、肉や小麦、野菜といった原材料費の他、店舗の光熱費や人件費等、現地の経済状況等を加味して決められている。

 その為、各国の購買力を比較することが出来る指標の一つとして、1986年にイギリスの経済専門誌「TheEconomist(エコノミスト)」によって考案され、以降は、毎年同誌にて公表されている。日本でのビッグマックの価格が3 2 0 円であったのに対し、米国での価格は4・07ドルであった。この2つの価格から算出されるビッグマック指数は1ドル=78・7円となり、同時期の為替レート1ドル=78・4円と比較しても、ほぼ同水準であると言える。

 報道等で、「行き過ぎた円高水準」にあると言われているドル・円相場であるが、日米のビッグマックの価格だけで現状のドル・円の水準を判断した場合には、妥当なレベルであるということが出来る。

 逆に、ノルウェーやスイス、中国や香港では、米国での価格と大幅に乖離していることが見てとれる(インドでは、宗教上の理由から牛肉や豚肉を使用するメニューは無く、鶏肉を使った「チキン・マハラジャ・マック」で算出しており、参考値とする)。

 特にノルウェーは、米ドル換算で8・31ドルと、米国の2倍以上の価格となっているのに対し、香港は1・94ドルと逆に半額以下となる等、地域によって物価水準に格差が生じていることが理解出来よう。

 価格が最も高かったノルウェーを見てみると、所得水準も他の国々と比較して相対的に高い(85,380ドル)ことから、結果的に日本とほぼ同じ感覚でビッグマックを口にすることが出来るのに対して、パキスタンでは価格は2ドル強と安価であるにも関わらず、国民の所得水準が低い(1,050ドル)こともあって、ビッグマック1個の価格が所得に占める割合は、日本やノルウェーの約23倍、米国の約26倍となっている。ファストフードであるビッグマックだが、気軽に食べることが出来るような料理という位置づけでは無いのであろう。


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