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zoom RSS 病院間患者情報交換で、病院−医師−患者は全員が1両得となるか

<<   作成日時 : 2014/07/07 01:08   >>

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下に示した日本経済新聞のニュースはなかなかに響きが良い。このシステムがうまく稼働し、有効に利用されるようになれば、患者にとっても病院にとっても恩恵となる。

患者側からすると、現在はセカンドオピニオン、サードオピニオンを求めて病院をはしごしている状況が、少しでも改善できるチャンスがあるし、それ以上に確実な診断が得られ、その後の処置が示される可能性がある。診断が確定するまでの期間が短くなれば患者にとっては朗報である。

一方、病院側も、研修医やまだ日の浅い医師が経験を積んだ医者の見解を聞けることは、誤診を少なくするだけではなく、短い期間に多くの確実な経験を積み重ねられるということで、有意義である。医師の世界は経験を積み重ねることにより、多くの症例を知り、そして的確な診断が下せるようになる。

ところで、このシステムが稼働し始めると経済的にはどうなるだろう。たとえば、このニュースで報じられているように、病院の垣根を越えて協力しあえるような状況が出来上がる。関係するすべての病院で診断能力が向上し、患者数も増え、高度医療の比率が上がるとする。その結果、病院の利益も増えれば大成功である。こうなれば、病院にとっても患者にとっても好ましい。

一方、システムの目論見とは異なり、情報提供に答えた医師のいる病院へ多くの患者が流れるようになると、病院間の協力関係が疎となる可能性も考えられる。基本はやはり医は算術である。

一般企業を例に考えてみると、お客様情報(お困り情報)をお互いに交換し合っていることになる。必要は発明の母。このお困り情報は企業にとっては宝の山で、それを他社に教えることなど、なかなか想像がつかない。各病院は専門とするところを社会に訴求し、患者を集めているのが実態だ。病院も一種の企業である限りにおいては、一般の会社と同じく、守り抜くべき最後の一線というものがあるだろう。だが、病院にはこの一線と人命とを秤にかけ、人命のためにこの一線を乗り越え社会的使命を貫いてもらいたい。



日本経済新聞 7月6日

患者情報、クラウド使い病院間で共有 ドコモが8月開始

 NTTドコモは8月から、患者の画像データや診察結果などを複数の病院で共有するクラウドサービスを始める。まず東京慈恵会医科大学付属病院など有力15病院が導入する。電子カルテシステムで共有するより導入負担が軽く、画像などをスマートフォン(スマホ)で確認でき医師が協力しやすい。病院の垣根を越え連携できれば迅速で的確な治療に役立つ。

 ドコモが医療システム開発のスキルアップジャパン(東京・渋谷)と共同開発…


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